全国66,000店以上の飲食店やコンビニで毎日利用できる福利厚生の食事補助サービス「Ticket Restaurant®（チケットレストラン）」を提供する株式会社エデンレッドジャパン（本社：東京都千代田区　代表取締役：マリック・ルマーヌ）は、全国の20～50代のビジネスパーソン男女600名を対象に「ビジネスパーソンのランチ実態調査」を実施しました。

【調査サマリー】
■約6割が金額を理由に勤務日のランチで食べたいメニューを「我慢したことがある」と回答
　なんと500円以上のランチですら我慢する必要がある人も

■3人に1人が勤務日にランチを食べなかったことがある
　約15%の人は週の半分以上ランチを食べていない

■20代の約半分が「食費節約のため」にランチを欠食すると回答

■半数以上が健康的なランチを「全く取れていない」「あまり取れていない」と回答

■会社がランチ代を補助した場合に食べたいランチ
  第1位は「栄養バランスがとれて健康的なランチ（46.0%）」

■勤めている会社に「食事補助制度」が導入されている人はわずか約2割

 ■「食事補助制度」への要望として最も多かったのが「補助額の向上（48.9%）」
　「リモートワークでも利用可能な形態への変更（33.6%）」

【調査背景】
最近、食材の高騰や飲食店のメニュー価格引き上げに関する報道を多く目にするようになりました。今後更に値上げが続いた場合、ビジネスパーソンのランチ事情はどのように変化するのでしょうか。
ビジネスパーソンのランチの実態を明らかにするため、全国の20～50代の有職者男女600名を対象に「ビジネスパーソンのランチ実態調査」を実施しました。
※調査主体の「株式会社エデンレッドジャパン」への取材、コメント提供も可能です。

【調査概要】
調査の方法：WEBアンケート方式
調査の対象：全国の20～50代ビジネスパーソン男女（N=600）　※年代・性別均等割付
調査実施日：2021年12月21日～2021年12月22日
調査主体　：株式会社エデンレッドジャパン
※本リリース内容を掲載いただく際は、出典「エデンレッドジャパン調べ」と明記をお願いいたします。

約6割が金額を理由に勤務日のランチで
食べたいメニューを我慢したことが「よくある」「たまにある」と回答
なんと500円以上のランチですら我慢する必要がある人も

・多くのビジネスパーソンが食費を節約しており、勤務日のランチを自由に選ぶことができていない。
・食べたいけど我慢したメニューを聞いたところ、「500円以上のお弁当」という回答も。

勤務日の悲惨だったランチ
「水とお菓子」「明太子だけ」中には「食べなかった」という回答も

・勤務日で最も悲惨だったランチを聞いたところ、「水とお菓子」「明太子だけ」と栄養バランスが悪い食事をとっている人  がいることが浮き彫りになった。
・中には「食べなかった」と回答する人もおり、食費を節約するあまり健康に悪影響を与えている人がいることが推測される。

3人に1人が勤務日にランチを食べなかったことがある
約15%の人は週の半分以上ランチを食べていない

 

20代の約半分が「食費節約のため」に ランチを欠食すると回答

・若い世代は働き始めで給料が低く、お金に余裕がないことから食費を節約する人が多いのだろう。
・食欲旺盛な20代ほど満足のいく食事を取る必要があると思われるが、金銭面を理由に満足のいく
　ランチをとれていない人が多い。
 半数以上が健康的なランチを
「全く取れていない」「あまり取れていない」と回答

・節約のために簡素なランチにする人や欠食する人も多い。
・健康的なランチを取れていない人が多く、生産性に影響を与えている可能性もあるかもしれない。

 
相次ぐ飲食店のメニュー引き上げ報道
約4割が勤務日のランチに「影響を受けている」と回答

・最近、食費高騰の影響により飲食店のメニューが引き上げるという報道が相次いでいる。
・勤務日のランチにその影響を受けると回答した人は約4割だった。メニュー価格を引き上げる飲食店がさらに増加すると、今後節約を強いられる人もより増える可能性がある。

 

会社がランチ代を補助した場合に食べたいランチ
第1位は「栄養バランスがとれて健康的なランチ（46.0%）」

・栄養バランスがとれて健康的なランチを食べたいが、節約のために諦めている人が多いと予想される。
・会社がランチ代を補助することで、健康的な食事を取ろうとする人が増えるかもしれない。

勤めている会社に
「食事補助制度」が導入されている人はわずか約2割

・会社が従業員のランチ代を補助する「食事補助制度」が勤務先に導入されていない人が多いことが浮き彫りになった。
・前問によると「食事補助制度」があれば「健康的なランチを取りたい」と考えている人も多い。
・従業員の健康を考えて、会社は「食事補助制度」の導入を進めるべきかもしれない。

 

「食事補助制度」への要望として最も多かったのが「補助額の向上（48.9%）」
「リモートワークでも利用可能な形態への変更（33.6%）」

・現在支給されている「食事補助」の金額では、足りていない人が多い。
・会社が従業員に非課税で食事補助制度を支給するためには、国の規定上3500円までしか支給できない。
　現行の法律では満足できていない人が多く、規定を見直す必要がありそうだ。

 【専門家の見解】
株式会社エデンレッドジャパン　代表取締役　マリック・ルマーヌ

フランス出身。高級食材輸入販売を手掛けるフレンチF&Bジャパン株式会社の代表取締役、ハイジュエリーブランドのヴァンクリーフ＆アーペルジャパンおよびカレラ・イ・カレラの最高経営責任者（CEO）を歴任。2017年7月にエデンレッドジャパンの代表取締役に就任した。以来、ビジネスパーソンの食事動向を収集。同社が提供する食事補助サービス「チケットレストラン」を通し、ビジネスパーソンの食事と健康をサポートしている。

今回の調査から、昨今の相次ぐ飲食店の価格引き上げが従業員に直接的に与える影響が明確に見て取れる調査結果になったと感じます。ランチ代を会社が補助する場合に食べたいランチ第1位が「栄養バランスがとれて健康的なランチ（46.0%）」という結果にも関わらず、半数以上が健康時なランチを取れていないのが実情です。また、ランチを欠食する理由においては、20代の約5割が「食費節約のため」という結果に。この結果が示すとおり、健康的な食事への関心がありながらも、経済的な理由で食事を節約せざるを得ない厳しい状況が見て取れます。
このことから、食事に関する補助は「あって嬉しい福利厚生」ではなく「必要な福利厚生」へと存在意義が変化しているのではないでしょうか。また、仕事のあり方やライフスタイルが大きく変わる中で、企業が社会の流れを汲み取り従業員に寄り添うことは、求職者や従業員から見た企業価値を向上させていく上でも重要なことだと考えます。
今回、調査結果で浮彫になったように、健康的な生活には「食事」がとても重要にも関わらず、思うような食事を取れないビジネスパーソンの実態が浮き彫りとなりました。生活に直結する制度の見直しが早急に必要なのではないかと考えます。