社内交流ランチを取り入れるメリット

社内交流ランチは、従業員同士のコミュニケーション活性化を目的として、複数人でランチに行く制度で、ランチ代は会社が負担している企業がほとんどです。最近は、昼食代の節約や仕事をしながら自分のデスクでスマホを見ながらパパッと済ませる“孤食”が増えており、「ランチに誘いにくい」「話しかけにくい」という声もちらほらあります。

会社の制度として社内交流ランチを取り入れることで、コミュニケーション不足を解消するきっかけ作りができます。

社内交流ランチを取り入れるメリット

・時短勤務や夜の飲み会に参加しにくい従業員も参加できる
・現場の声を聞くことができる
・普段、接点のない従業員と話すきっかけができる
・会社内の情報共有ができる
・誰がどんな業務を担っているかを知ることができる
・何気ない会話がアイディアのきっかけになる

社内交流ランチが直接、業績に影響を与えるわけではありませんが、特に女性従業員の場合、給与よりも職場の人間関係で退職していく割合が一定数います。（※1）コミュニケーションの機会提供は優秀な人材を定着させる手段のひとつになるでしょう。

※社内交流ランチの昼食補助は、条件を満たせば福利厚生費として経費計上できます 。

社内交流ランチの失敗あるある

社内交流ランチははじめやすい一方、とりあえず始めると失敗しやすい制度でもあります。いきなり「話しましょう！仲良くなりましょう！」と言われても難しいので、続けられる仕組みをあらかじめ想定しておくことが重要です。

共通点がなく、会話のネタがなくなる

業務上では接点の少ない従業員の間には共通点がなかったり、会話のネタに困ることもあります。5年連続ベストカンパニーに選ばれた「フォルシア」では、「slack」を利用して共通点のある人をマッチングしており、会話に困る状況を作らない工夫をしています。

組み合わせに新鮮さがなくなる

社内交流ランチの回数が増えていくと、すでにランチに行ったメンバーと何度もグループになることがあります。グループ分けを行う人も大きな負担となります。そんなときは、誰でもグループ分けできる「UnitLunch」や「Slack」といった無料のシステムツールを利用しましょう。人数を変えたり、頻度を隔週や月に1回に減らすといった工夫も有効です。

毎回のランチが同じになってしまう

ランチが毎回同じだと楽しみが減ってしまいます。社内共有のツールで利用したお店の情報リストを作成したり、出前を取って社内でランチを取るなど飽きない工夫が必要です。株式会社エデンレッドジャパンが提供している 食事補助サービス「チケットレストラン」では、街中のレストランや食事処を“社食”として使うことができ、利用できるお店はアプリで簡単に探すことができます。提携しているお店は和食からイタリアン、ヴィーガンなど幅広く、お店探しが簡単になります。

社内交流ランチ制度を導入している企業事例

最後に、社内交流ランチ制度を導入している企業を紹介します。どちらの企業も試行錯誤中ですが、社内交流ランチがコミュニケーション不足の解消に役立っていると実感できているようです。

・フォルシア株式会社
「働きがいのある会社」ベストカンパニーに5年連続受賞している「フォルシア株式会社 （従業員数117名※2020年5月1日時点 ）」は、福利厚生や働きやすい環境づくりを積極的に行っており、そのひとつとして「シャッフルランチ」を月に1回行っています。ランダムにグループ分けするのではなく、何かしらの共通点のある人同士をグルーピングして実施したところ、「シャッフルランチがなかったらご飯に行かない人と食事できた」「すごく良かったので毎週実施してほしい」といった声がありました。一方で、お店を決めるのが大変といった声もあったため、Slackとグーグルカレンダーを使い、運営負荷と参加のハードルを下げる工夫もしています。

・株式会社キャリアインデックス
インターネットサービスを提供する「株式会社キャリアインデックス （従業員数37名※2020年時点)には、福利厚生のひとつに「給食」があります。「給食」では、週に1回ランダムに決まったメンバーでランチに行きます。費用は会社持ちで、仕事中には聞けない話が聞けたり、普段接することの少ない人の以外な一面が見えたりとコミュニケーションの活性化に役立っています。また、同社では、ほかにも育休制度や仕事しやすい環境づくりに対する制度が整っており、パフォーマンスを最大限発揮しやすい仕組みがいくつもあります。

まとめ

部署が違うと、話すきっかけがないことも多いのではないでしょうか？社内交流ランチは、「話すきっかけがなかったけど、話してみたら面白い人だった」「部署を超えて相談しやすくなった」など、やってみてよかったと感じる人が多い取り組みです。また、社員が同時に出社していなくても、在宅勤務中にオンラインでランチ交流する企業もあります。社内のコミュニケーションが活発になることで、従業員満足度も上がりやすく人材定着にも有効なため、取り組みを検討してみるのもいいかもしれません 。

参考資料
※1 平成 30 年雇用動向調査結果の概況－ 厚生労働省