近年、優秀な人材の確保や働き方改革の推進といった観点から、企業の福利厚生の重要性が増してきています。特に新卒を始めとする若い世代は福利厚生の充実度を重視する傾向が強いため、中小企業から大企業まで、多くの会社が福利厚生制度の整備により力を注ぐようになってきました。
これから新たな福利厚生制度を導入しようと取り組みを進めている人事担当者の方も多いことでしょう。しかし一口で福利厚生といっても、その種類は多種多様です。今回は、福利厚生の主な種類を一覧としてまとめてご紹介したいと思います。
【福利厚生を一覧で紹介】福利厚生の種類とは？主なタイプを一覧でご紹介
様々な福利厚生（法定外福利厚生）をジャンル分けしてみると、大きく7つの領域に分けることができます。新しく福利厚生を導入することを考える場合、まずこれらの分類を把握しておくことが不可欠です。ざっと一覧にしてみると、以下のようになります。
- 住宅関連
- 健康・医療
- 慶弔
- レクリエーション
- 自己啓発
- 財産形成
- ライフスタイル
福利厚生の種類を解説【福利厚生の種類一覧】
ここからは、上記で取り上げた福利厚生の7種類の概要をそれぞれ見ていきたいと思います。
自社の状況やニーズに合うのはどれなのか、探ってみましょう。
住宅関連
家賃補助制度や住宅手当、社宅などがこれにあたります。住宅関連の福利厚生は、特に大企業の間で昔から定番です。かつては社員寮や社宅を整備するのが主流でしたが、最近では家賃補助がメインストリームになりつつあります。
健康・医療
人間ドックの補助やインフルエンザの予防接種などがこれにあたります。最近では企業におけるメンタルヘルスの事例も急増しているので、社内に心理カウンセラーを置いたり、メンタル面の相談窓口を設置したりするケースも多いようです。
慶弔
結婚祝金や傷病手当金などがこれにあたります。慶弔関連の福利厚生は、多くの企業が何らかの形で導入しているかと思います。近年は出産祝金や子供の入学祝金など、従業員やその家族のライフステージに合わせた祝金を支給する企業も増えています。
レクリエーション
長らく根強い人気を誇るレクリエーション関連の福利厚生。時代に合わせてその内容のトレンドも移り変わりやすい傾向にあります。かつては保養所や社員旅行などが定番でしたが、この頃は従業員の飲み会や交流会に援助資金を出したり、社内イベントの開催、部活動の推進といったりした形が増加しているようです。
自己啓発
通信教育の受講費補助や資格試験のサポートなどがこれにあたります。業務に一番ダイレクトにつながりやすい福利厚生ともいえ、IT企業などでは導入事例が相次いでいます。資格の勉強など、自己啓発のための休暇を制度として整備する企業も徐々に増えてきました。
財産形成
従業員持株制度や財形貯蓄制度などがこれにあたります。特にある程度以上の規模の会社では定番ですが、近年増えている非正規雇用の従業員に適用される事例はほとんどなく、公平性という面では課題もあります。
ライフスタイル
食事補助や社内託児所、介護休暇などがこれにあたります。中でも最近は導入が簡単で従業員の利用率も高い食事補助に注目が集まっていて、導入企業も増加中です。食事補助ソリューションのチケットレストランでは従業員利用率が99%以上で、利用者は15万人以上にも上っています。
まとめ
ここまで福利厚生の主要項目を一覧で解説してきましたが、いかがでしたでしょうか？
新規で法定外福利厚生制度を導入する場合、最初のステップが「これらのうちどのジャンルの福利厚生を導入するか」を選ぶ作業となります。企業の担当者の方は、ぜひ福利厚生の全体像を捉える上で今回の福利厚生の一覧を参考にしてみてください。
