従業員の満足度を上げることは、社内全体のモチベーションをキープし、より生産性の高い職場を実現するためにも不可欠です。そこで有効なのが福利厚生（法定外福利厚生）を充実させること。
しかし福利厚生制度には様々な種類があり、自社に最適なものを選ぶのは簡単な作業ではありません。
新たな福利厚生制度の導入を成功させるのには、いくつかのちょっとしたコツを押さえる必要があります。
福利厚生について検討を重ねている人事担当者の方に向けて、福利厚生の選び方に関するポイントをご紹介します。
まずは福利厚生の種類を把握しよう
福利厚生制度の具体的な選定に入る前に大事なのが、法定外福利厚生の代表的な種類を把握しておくこと。福利厚生の全体像を掴まないことには、自社のニーズにマッチした福利厚生を選ぶことはできません。
法定外福利厚生で代表的な種類
法定外福利厚生で代表的な種類は、以下の7つ。ほとんどの福利厚生はこれらのうちいずれかに当てはまるはずです。
- 住宅関連：家賃補助、社員寮など
- 健康・医療：人間ドック補助、インフルエンザ予防接種など
- 慶弔：結婚祝金、傷病手当金など
- レクリエーション：保養所、社員旅行など
- 自己啓発：資格取得支援、通信教育の受講費補助など
- 財産形成：従業員持株制度、財形貯蓄制度など
- ライフスタイル：食事補助、事業所内託児所など
福利厚生の選び方で押さえておきたい5つのポイント
それでは、企業が導入する福利厚生を選ぶ際に押さえておきたい基本のポイントを5つご紹介していきたいと思います。
自社で用意するか、外部サービスを利用するか
法定外福利厚生の制度を新たに導入する場合、大きく分けて2通りの選択肢があります。それは、自社で用意するのか、それとも外部サービスを使うのかという選択です。
たとえば家賃補助や各種手当などは、自社で制度を整備して、完全に社内だけで運用することが多いでしょう。一方、自己啓発関連の福利厚生や食事補助の福利厚生などは、外部サービスを活用したほうが安上がりで充実した制度になりやすいと言えます。
従業員のニーズを把握する
当たり前ですが、従業員がどのような福利厚生を望んでいるのか、きっちりニーズを把握することはとても大切です。お金をかけて従業員の利用率や満足度が低い福利厚生を導入しても、何の意味もありません。
多少手間はかかっても、事前に従業員へのリサーチなどを積極的に行うべきでしょう。
公平性・平等性のある福利厚生を選ぶ
福利厚生制度を導入する上で、「公平性」「平等性」は必ず考慮に入れておきたい観点です。「本社勤務の従業員だけ」「正社員だけ」など利用できる対象が制限される福利厚生制度ばかりどんどん導入していくというのは、従業員の不満が高まってしまいあまり好ましくありません。なるべく誰でも使える福利厚生制度を多く整備するのが理想ですね。
サービスの実績や継続性を考慮する
外部サービスを活用して新たな福利厚生を導入する場合、その外部サービスの実績や今後の継続性についてはよく精査しておきたいところ。実際、数年でサービスを終了してしまうケースも残念ながら珍しくありません。
そういった面では、全世界で75万社以上が導入し、日本でも30年以上にわたってサービスを提供している食事補助のチケットレストランは安心だと言えますね。
サービス提供会社との相性も大切
最後に、福利厚生サービス提供会社との相性もあなどれない大切なポイントです。福利厚生で外部サービスを利用する場合、基本的にその企業との付き合いは何年にもわたる長いものとなります。
やり取りを進める中で違和感を覚えたり、自社との相性の悪さを感じたりするようであれば、他のサービスとよく比較検討してみることをおすすめします。
福利厚生導入ポイントのまとめ
近年多くの業界で人手不足が顕在化してきており、人材獲得・定着という面でも福利厚生の重要性は切実になってきています。福利厚生に力を入れる企業は、会社の規模を問わず、これからますます増えていくでしょう。公平性・平等性を踏まえた会社にあった福利厚生を導入することで間接的に会社の利益にもつながってきます。
自社にぴったり合った福利厚生を選ぶことは、会社の成長戦略を考える上でも非常に重要な課題となるはずです。福利厚生の選び方で迷った際は、ぜひ今回の内容を参考にしてみてくださいね。
