チケットレストランWorkers Bistro健康経営テレワーク従業員の健康トラブル続出…企業がすべき在宅勤務者の健康管理とは

テレワーク従業員の健康トラブル続出…企業がすべき在宅勤務者の健康管理とは


コロナ禍において、急速に拡大するテレワーク。2021年1月、東京都内企業のテレワーク実施率は57.1%(※1)と導入率が高まっています。通勤時間が減ったり、コロナウイルスに感染するリスクが下がったり、とメリットが伝えられる一方で、テレワークによる従業員の健康管理に頭を悩ませる企業も増えています。

このような時代に、企業はどのようにして従業員の健康を管理すればいいのでしょうか。その方法について詳しく解説します。

テレワーク(在宅勤務)で懸念される従業員の心身不調

テレワーク(在宅勤務)への移行が急速に進む中、従業員の体調が悪化する事例が多数報告されています。筑波大学医学部と、日本生活習慣病予防協会による調査の結果、在宅勤務による運動量の減少により、さまざまな弊害が判明(※2)。不規則な生活や間食により体重が増加し、高血圧や糖尿病をはじめ、生活習慣病のリスクが増大しています。

また、在宅勤務では、長時間同じ姿勢で仕事を行う傾向にあるため、姿勢の歪みによる腰痛を訴える従業員が増えています。長時間のパソコンの使用により、眼精疲労や腱鞘炎を訴える事例も多数報告されています。

さらに、精神面への不調も懸念されており、職場の同僚などと対面で接しないため、適切なコミュニケーションを図ることが困難になり、孤独化が進みうつ症状に至るケースも見られます。家族の居る環境で働くストレスや、上司から見えない状況によって過重労働を招きやすい環境も要因となり、メンタル不全を引き起こす事例も増えています。

このような従業員のさまざまな心身の不調は、上司や人事担当者から見えない環境によって歯止めがかからない傾向にあることも事態の深刻さの1つです。

テレワーク(在宅勤務)中の従業員の健康管理はどうすればいい?

テレワークの場合、上司は毎日部下と顔を合わせるわけではないので、従業員の表情や体調の変化に気づきにくくなります。人事担当者としても、そもそもカメラ越しでは従業員の体調変化を読み取ることが難しく、また、従業員の労務環境や労働環境を把握しにくいため、対応も追いついていません。そのような状況下で、テレワークにおける従業員の健康管理をどのように行えばいいのでしょうか。

(1)従業員同士のコミュニケーションを促進する仕組みづくり

1つ目に、従業員同士のコミュニケーションを促進する仕組みづくりが必要です。1日1回以上、職場の人間とミーティングや報告会の機会を設けるなどの措置を取ることで、従業員の孤独化を防ぐとともに、体調の変化にも気づきやすくなります。

(2)産業医や保健師への相談機会を設ける

2つ目に、産業医や保健師など、医療の専門スタッフとの緊密な連携を進め、相談の機会を増やすことが挙げられます。労働安全衛生法により、原則として、健康診断やストレスチェックの実施が義務化されていますが、人事部の斡旋や従業員本人の自己申告を通じて専門家へ相談しやすい環境を整備し、体調不良を未然に防ぐことが大切です。

(3)全従業員が利用できる健康管理アプリなどの導入

3つ目に、健康管理アプリなどの導入があります。例えば、大手健康食品メーカーである株式会社ファンケルでは、従業員に対して、短時間のストレッチや運動を紹介する動画を配信するサービスを提供しています。

同様のサービスはすでに国内で100社以上が導入されており、テレワーク下の健康管理をサポートしています。他にも、睡眠の質をチェックするアプリや、毎回の食事の量と内容を記録しフィードバックをもらえるアプリなどを提供しています。

以上の方法を参考に、専門医療スタッフの拡充や、アプリでの体調管理状況を集約するシステムの活用などによって、従業員の健康管理へ積極的にコミットすることが可能になるでしょう。

<企業事例>テレワーク(在宅勤務)従業員の健康管理方法

最後に、企業がテレワークの従業員の健康管理を実施して実効性を高めている2つの事例について紹介します。

(1)運動の動画配信サービスで従業員の健康管理・リフレッシュ

1つ目は、ある通信事業会社が導入している事例です。この職場では、コロナ禍での情報通信産業の変革に伴い、全社員の完全テレワーク化を実行しました。しかし、終電の概念がないなどの環境によって、従業員の長時間労働が深刻化し、不眠、食欲不振、腕や腰の痛みなどの症状を訴える従業員が増加してしまいました。

そこで、同社では、大手スポーツクラブが提供する運動の動画配信サービスを従業員へ随時受けさせることに。この動画は、本格的なインストラクターがスタジオで収録したレッスン動画を配信するものです。5分間のものから30分間のものまであり、また、内容も、ダンス、ヨガ、筋トレ、エアロビクスなど多彩なプログラムとなっていて、従業員の平均年齢が若いこともあって好評でした。気分転換と運動不足の解消を同時に可能とする方法として成功しています。

(3)看護師や保健師に気軽に相談することで従業員の健康管理をおこなう

2つ目は、ある医療機器メーカーでの事例です。この企業では、従業員数に比べて産業医の利用率が低く、人事担当者も労務管理まで手が回らず困っていました。従業員の間でどのような健康被害が生まれていて、従業員は何に困っているのかについてすら把握できていなかった状況であったため、従業員のニーズを探るために日々の悩みや体調面での懸念事項などについて、チャット形式で看護師や保健師に相談できるアプリを導入しています。

24時間いつでも気軽にチャットで送ることが可能で、人間関係での悩みから、食事のチェックまで幅広く相談できます。これにより、従業員は生活の質が向上し、意欲的に業務に励み、業績は好調に推移しています。

まとめ

コロナ禍で進むテレワークには、利便性と同時に従業員の健康リスクが隠れています。従業員の健康管理のために、業種問わず健康管理アプリツールを検討している企業は多く、どの従業員でも使いやすいツールが人気を集めているようです。

見えないまま進行している健康障害を早期に発見し、適切に対処することが現代の企業の健康経営に必須と言えるでしょう。

<参考資料>
※1:テレワーク導入率調査結果(第1501報)/東京都

※2:テレワーク・自宅待機による運動不足で生活習慣病のリスク/一般社団法人日本生活習慣病予防協会