2024年度版おすすめの社食サービス25選

福利厚生の充実に向け社食サービスの導入を検討していても、自社に合うものはどれか判断するのは難しいと感じる担当者の方もいるのではないでしょうか。たくさんの種類がある社食サービスの中から、25種類をピックアップします。それぞれの特徴を見ていきましょう。

チケットレストラン【代行サービス】

エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」は全国7万店舗の飲食店やコンビニで利用できる社食サービスです。利用率99％、継続率98％、社員満足度93％のチケットレストランを導入すれば、満足度の高い福利厚生を提供できます。

30年以上にわたり提供されているサービスは、社員1名の小さな会社から業界を牽引する大企業まで利用可能です。導入により採用活動や社員の定着に良い影響が出たという企業も多くあります。導入の流れもチェックしましょう。契約から最短2週間で利用開始することができます。

• 資料請求
• 打ち合わせ
• 契約締結
• 発注
• 電子カード（iD）納品

社員は届いた電子カードを使い、加盟店での食事や買い物の支払いをします。

どこでも社食【代行サービス】

デニーズ、SHAKE SHACK、いきなりステーキなどの加盟店で利用できる「どこでも社食」を導入すれば、社員は立て替え払いすることなく食事補助を受けられます。経費精算が不要になるためバックオフィスの負担軽減も可能なサービスです。

びずめし【代行サービス】

「びずめし」の特徴は社員へ支給する食事補助の金額を自由に設定できる点です。例えば1,000円分のチケットを5枚配布、毎回50％オフで食事可能というように、使いやすい仕組みで導入できます。

ランチタイムはもちろんモーニングやディナーでも利用できるため、社員のライフスタイルに合わせた利用や交流の促進にも役立ちます。

オフィスおかん【設置型】

栄養管理士が監修した国内製造のおかずを1品100円で提供できる「オフィスおかん」を導入すれば、社員24時間いつでも健康的な食事ができます。自宅で朝食を食べられなくてもオフィスで食べられますし、帰り際に購入し夕飯のおかずにするといった使い方も可能です。

設置型の社食サービスはテレワークの社員には利用しにくい福利厚生ですが、「おかん仕送り便」を利用すれば社員の自宅へ届け食事をサポートできます。設置するおかずは定期的に届くため、発注の手間が増えないのもうれしい点です。

オフィスでごはん【設置型】

「オフィスでごはん」を導入すると毎月30種類の惣菜が届きます。管理栄養士監修のメニューは健康的なものばかりです。毎月25種類のメニューが入れ替わり、飽きずに食べられます。

設置型の社食サービスは導入時に冷蔵庫や電子レンジを用意しますが、オフィスでごはんでは無料貸し出しを実施しています。購入費用がかからず導入しやすい仕組みです。

mognowa【設置型】

社員に健康的な食事を提供するなら「mognowa」がおすすめです。できる限り食品添加物を使用せず、化学調味料にも頼らずにつくられたお弁当は、塩分控えめながら出汁の旨味を感じられ満足感のある味わいです。

導入時のサポートとして、通常なら有料の健康セミナーを社内で無料で受けられます。セミナーではお弁当の試食や社員へのアンケートも実施しており、導入を決める際の参考にできます。

オフィスプレミアムフローズン【設置型】

創業50年以上のSL Creationsの食品は、これまでに50万世帯の家庭で利用されてきました。「オフィスプレミアムフローズン」では中でも選りすぐりのアイテムを提供しています。

企業は初期費用0円で手軽に導入可能です。加えてメンテナンスを社食サービスのスタッフへ任せられるため、導入により社員の手間が増えることもありません。

ESKITCHEN【設置型】

「ESKITCHEN」を導入するのに必要なのは電子レンジのみです。惣菜を温めるときの容器や容器の収納ケース、冷蔵庫、電子決済はすべてサービス側から提供されます。

企業は月2万7,500円～の負担で、幅広いメニューの惣菜に加えサラダやデザートも設置可能です。

オフィスでやさい【設置型】

社員に健康的な食事を提供したいと考えているなら、サラダやフルーツを中心に健康的な食事がオフィスに届く「オフィスでやさい」を検討してみてはいかがでしょうか？100円～購入できるサラダや惣菜をプラスすれば、栄養バランスを整えやすくなります。

ランチを買えるのがコンビニしかないという環境でも、栄養を意識した食事が可能です。

KIRIN naturals【設置型】

費用をかけずに健康に配慮したサービスを導入するなら「KIRIN naturals」がおすすめです。オリジナルのスムージーやキリンの野菜ジュースから商品を選べます。

初期費用も月額費用もかかりませんし、設置に必要な冷蔵庫や貯金箱は無償貸与されるため、企業の負担はありません。

パンフォーユーオフィス【設置型】

オフィスで手軽に焼きたてパンのようなおいしさを味わえるのは「パンフォーユーオフィス」です。そのおいしさから、毎月届くのを楽しみにしている社員がいる企業もあるほどです。

レンジで40秒温めるだけで手軽にランチを済ませられる点も魅力といえます。

セブン自販機【設置型】

オフィスが300人以上の利用がある、電源があり電気代を負担できる、空調設備のある屋内に十分なスペースがあるといった条件を満たしているなら、「セブン自販機」を導入できるかもしれません。

オフィス内でセブン-イレブンの商品を買えるため、ランチを買いに行く手間いらずです。近隣のセブン-イレブン店舗が運用を担当するため導入後の管理が不要なサービスです。

ミニストップポケット【設置型】

オフィス内に無人のコンビニを設置できる「ミニストップポケット」は豊富な品揃えが特徴です。利用予定人数100人以上で300種類の商品が揃うベーシックプランを、500人以上でサンドイッチやスイーツなども揃うプレミアムプランを導入できます。

社員が100人に満たないオフィスでは、月5万円～の定額プランを利用可能です。

TukTuk【設置型】

無人コンビニの「TukTuk」を導入するとリクエストに応じたアイテムを設置できます。24時間いつでも購入できるため、ランチだけでなく朝ごはんや一息つきたいときにも利用可能です。

在庫管理やトラブルの対応はすべてサービス側で行うため、担当者を新たに決め社内で管理する手間はかかりません。また利用者数制限がないため、小規模なオフィスでも導入しやすいサービスです。

オフィスグリコ【設置型】

「オフィスグリコ」を導入すればオフィス内に社員がリラックスできる休憩スペースを作れます。一息つきたいタイミングで社員が自然と集まるため、コミュニケーションの活性化にもつながるサービスです。

初期費用もランニングコストもかからず、購入した分の代金を貯金箱へ入れるシンプルな仕組みで利用しやすいのもポイントといえます。

D-Frozen Foods【設置型】

 「D-Frozen Foods」では、独自の冷凍技術により、電子レンジ加熱で焼きたてパンの味わいを楽しめます。

管理栄養士によって作成されたメニューが多く、豊富に野菜を利用したメニューから高タンパクメニュー・低糖質メニューなど、ライフスタイルに合わせて自由に選択可能です。

サービス展開は2024年1月現在東京23区内ですが、今後サービス地域拡大予定となっています。

nonpi Chef’s LUNCH【提供型】

温かいものは温かく冷たいものは冷たく、オフィスでのランチも1番おいしいタイミングで食べられるのは「nonpi Chef’s LUNCH」です。セントラルキッチンで作られた食事を届ける仕組みのため、自社に厨房設備がなくても充実のランチを社員へ提供できます。

50食から導入できるため、比較的小規模の企業でも導入しやすいでしょう。

500円出張食堂【提供型】

「500円出張食堂」は会議用テーブル2台分のスペースのみで、社員に温かいランチを提供できるサービスです。メニューの内容や量などは個別に相談できるため、社員に合わせた食事を用意できます。

提供エリアは大阪府、京都府、兵庫県、東京都、神奈川県、福岡県、香川県です。20食から導入可能です。

DeliEats DR【提供型】

1,000種類以上のお弁当ラインナップから、注文実績をもとに最適化した8種類以上を届けるのは「DeliEats DR」です。1日あたり70個以上を販売できるオフィスであれば、月額運営費不要で利用できます。

データをもとに社員の好むお弁当が届く仕組みにより、長期間利用し続けるほど満足度が高まっていくのも特徴です。

お弁当.TV【デリバリー型】

好みのお弁当を注文できるサービスを導入するなら「お弁当.TV」がおすすめです。インターネットから社員が個人で注文できるため、社内で取りまとめる必要がありません。

支払いは個人決済に加え給与天引きも可能です。給与から天引きする場合、データ管理もできる仕組みになっています。

おべんとうの玉子屋【デリバリー型】

栄養バランスを考慮し平均7種類のおかずが入った日替わり弁当を注文できるのは「おべんとうの玉子屋」です。厳選した食材から作られているお弁当を食べられます。

日替わりオフィス弁当は1種類のみのためメニューを選べませんが、毎日違うおかずで飽きずに食べられます。

シャショクラブ【デリバリー型】

「シャショクラブ」は社員一人ひとりが10類以上のメニューから個別に注文できる社食サービスです。注文したお弁当を確実に受け取れるよう、容器にラベルシールを貼る工夫がされています。

3種類のプランの違いは付与されるポイント数です。お弁当には購入に必要なポイント数がつけられており、保有ポイントを使用して購入します。社員の利用履歴をシステムからダウンロードできる仕組みが整っているため、経理担当者の負担軽減にもつながるサービスです。

OISEEQ【デリバリー型】

フードデリバリーシステムの「OISEEQ」は他のデリバリーと異なり送料といった固定費のかからないサービスです。食事の実費のみで利用できます。

注文は社員ごとに個別で行う仕組みです。複数の飲食店が提供しているメニューの中から好きなものを選び、届けられた食事を受け取ります。支払い方法はクレジットカードによる個人精算や給与の天引きなどから、企業が決めた方法が適用されます。

ごちクルNow【デリバリー型】

東京23区内にオフィスがあるなら「ごちクルNow」を利用できます。数種類の日替わり弁当が用意されており、利用する社員はアプリ、Web、Slackのいずれかで当日10:00までに注文します。

注文数が少ない場合も送料はかかりません。プランは手軽に導入しやすいデリバリーのみの通常プランと、お弁当の受け渡しまで配送スタッフが担うプラスプランの2種類です。企業の規模や利用状況に合わせプランを選べます。

おべんとね!っと【デリバリー型】

従業員とお弁当会社をつなぐ、お弁当注⽂・決済代⾏サービスです。

「おべんとね!っと」を通じ、自社オフィスに配達可能な弁当事業者の紹介を受けられるため、自社で弁当事業者を探す手間がありません。

提携弁当事業者の各工場を視察を実施し、衛生管理や従業員教育などのチェックを行っているので、安心して利用できるのもうれしいポイントです。

社食サービスのタイプを解説

ここまで25種類の社食サービスを紹介しました。紹介した社食サービスは、代行サービス、設置型、提供型、デリバリー型のいずれかに分類可能です。それぞれのタイプの特徴をチェックしておくと、自社に合うサービスを絞り込みやすくなります。

代行サービス

対象の飲食店やコンビニなどを社員食堂代わりに使えるのが代行サービスです。紹介した社食サービスの中だと以下が代行サービスにあたります。

• チケットレストラン
• どこでも社食
• びずめし

他のタイプではメニューがある程度決まっているため、好みのものがない社員の利用は進みにくいでしょう。代行サービスであれば加盟店の中から好みや気分に合わせ利用するお店を選べます。

代行サービスの加盟店であれば全国どこの店舗でも使えるため、オフィスへ出社している社員はもちろん、外回りや出張、テレワークなどでオフィスへ来ていない社員も利用可能です。

社内へ冷蔵庫や電子レンジなどを設置しなくてよい点や、食事する場所を確保する必要がない点も、気軽に導入しやすい理由といえます。

設置型

専用の冷蔵庫や冷凍庫を設置し、いつでも社員が食事できるよう備えられるのが設置型の社食サービスです。紹介した25種類のおすすめ社食サービスの中にも、以下のとおり多くの設置型のサービスが含まれています。

• オフィスおかん
• オフィスでごはん
• mognowa
• オフィスプレミアムフローズン
• ESKITCHEN
• オフィスでやさい
• KIRIN naturals
• パンフォーユーオフィス
• セブン自販機
• ミニストップポケット
• TukTuk
• オフィスグリコ
• D-Frozen Foods

冷蔵庫や冷凍庫には長期間保存できるおかずやパンなどが入っており、社員は24時間いつでも利用可能です。食事の提供時間が決まっていないサービスにおすすめのシーンを紹介します。

• シフト制で昼食の時間が一人ひとり違う
• 朝食を出社後に食べる社員がいる
• 残業時の夕食として利用する

社内のコミュニケーションの活発化に役立つ点もメリットです。オフィスの一角に設置されるコーナーにメンバーが集まりますし、「何がおいしかったか？」「おすすめはあるか？」などの話題作りにもなります。

ただし設置にスペースが必要なため、場所に余裕がない場合は導入が難しいでしょう。

提供型

提供型の社食サービスを導入すると、決まった時間にオフィス内でお弁当やおかずの提供を受けられます。例えば以下は提供型の社食サービスです。

• nonpi Chef’s LUNCH
• DeliEats DR

社内にキッチンや食堂などの設備がなくても、空いている会議室やスペースを利用し、社員へ温かい食事を用意できるサービスです。利用できる時間と場所が決まっているため、社員の多くがオフィス内での仕事に従事しており、同じ時間に休憩する場合に向いています。

デリバリー型

休憩時間に合わせお弁当やおかずが配達されるのがデリバリー型です。出社後、決められた時間までに注文すると、できたての食事がオフィスへ届きます。紹介したサービスの中なら以下がデリバリー型です。

• お弁当.TV
• おべんとうの玉子屋
• シャショクラブ
• OISEEQ
• ごちクルNow
• おべんとね!っと

オフィスから出ることなく食事できるため、ランチタイムの混雑に巻き込まれる心配がありません。限られた休憩時間を有意義に過ごしやすくなるでしょう。

都心のオフィスエリアにある企業なら対応しているサービスが複数ありますが、立地によっては利用できるサービスがない可能性もあります。オフィスがどこにあるかによって導入のしやすさが変わるサービスです。

自社に合う社食サービスの選び方

たくさんの社食サービスから自社に合うものを選ぶには、社員の働き方、ランチ代、メニューの好みを確認します。社員にとって使いやすいことはもちろん、予算内のサービスかもチェックが必要です。

社員の働き方をチェック

まずチェックすべきなのは社員の働き方です。どのようなスケジュールで働き、どこでランチを食べている社員が多いのでしょうか？

例えば外回りに出ており出先で食事を済ませる社員が多いなら、設置型や提供型、デリバリー型の社食サービスは利用しづらいかもしれません。加盟している飲食店やコンビニで利用できる代行サービスの方が働き方に合っています。

社員のランチ代をチェック

社員の日常のランチ代もチェックが必要です。社食サービスを導入したとしても、価格帯が社員のランチ代の相場と合わなければ利用しにくくなってしまいます。

全社員を対象とした福利厚生として導入するには、社員が利用しやすい価格帯のサービスを選びましょう。

社員が希望するメニューをチェック

どのようなランチを食べたいか、希望のメニューを把握するのもポイントです。ボリュームのあるメニューを好む社員が多いなら、ヘルシー志向であっさりしたメニューが中心の社食サービスでは満足しないかもしれません。

社食サービスの導入にあたり、どのようなメニューがあると利用したいかアンケートを取ると役立ちます。

会社の予算に合うものをチェック

社食サービスの中には導入するのに費用がかかるものや、社員が利用した食事の料金以外に月額料金が必要なものもあります。コストが想定している予算内に収まるかどうかも確認しなければいけません。

経営陣は社食サービスの導入費用をいくらまでならかけられると考えているのでしょうか？あらかじめ予算を確認しておくと、適切な社食サービスを選びやすくなります。

社食サービス導入のメリット

福利厚生として社食サービスを導入するとどのようなメリットがあるのでしょうか？代表的なメリットを3つ解説します。

社員の満足度アップ

社員が安心して仕事に取り組み、企業が期待する成果をあげるには、満足度アップが欠かせません。満足度を高める方法として役立つのが福利厚生の充実です。社食サービスの導入により食生活が充実すれば、満足度アップに役立てられます。

福利厚生を充実させ満足度を高められれば、社員の定着にも効果的です。

社員の体調管理

外食やコンビニ弁当ばかりでランチを済ませていると栄養バランスは偏りがちです。一方、社食サービスは栄養バランスを考慮し提供されているものが多くあります。導入することで社員にバランスの取れた食事を提供可能です。

バランスの良い食事は体調管理に役立ちます。社員が常にベストな状態でパフォーマンスを発揮できるよう、食生活からサポートできる制度です。

企業ブランディング

就職先や転職先を探すとき、福利厚生を重要視する人は少なくありません。仕事内容も採用条件も同程度の企業の選考に通過した場合、福利厚生が整っている企業の方が選ばれやすいでしょう。

利用しやすい社食サービスの導入は企業の魅力を高め、他社との差別化につながる施策です。

福利厚生として社食サービスを導入するときの注意点

社食サービスを福利厚生として導入するには条件があります。社員全員が利用できる制度でなければいけませんし、会社から社員へ補助できる金額には上限が定められています。加えてかかった費用の半額以上を社員が負担していなければいけません。

全社員が対象であること

かかるコストを福利厚生費として処理できるよう社食サービスを導入するには、全社員を対象としている必要があります。全社員が使える制度として導入するなら、かかったコストは損金として、税額を算出するもとになる所得から差し引けます。

仮に一部の社員のみを対象として社食サービスを導入すると、費用は福利厚生費ではなく対象となる社員の給与です。対象の社員は社食サービスの料金分の給与を受け取ったこととなり所得税が課されます。

補助額には上限がある

社食サービスを福利厚生として導入するとき、企業が負担できる補助額には上限が定められています。食事代から社員の負担額を差し引いた金額が、社員1人あたり月3,500円（税抜）以下であれば、福利厚生費のため社員に税負担はありません。

計算した金額が3,500円（税抜）を超えた部分は給与として扱われ、所得税の課税対象です。

参考：No.2594 食事を支給したとき｜国税庁

社員が半額以上負担していること

補助した金額を福利厚生費として処理するには、食事代のうち半額以上を社員が負担していなければいけません。社食サービスの導入にあたり1人につき3,500円（税抜）を毎月補助し福利厚生費とするには、補助額と社員の負担額の合計が7,000円（税抜）を上限とする必要があります。

参考：No.2594 食事を支給したとき｜国税庁

社食サービスはタイプごとの特徴を把握し検討を

社食サービスを導入するときには4種類のタイプごとの特徴を知ったうえで検討すると、自社に合うサービスを選びやすくなります。外回りやテレワークの社員が多く日中はオフィス内にあまり人がいないというのであれば、代行サービスを選ぶと良いでしょう。

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紹介した25種類の社食サービスを参考に、自社に合うものを選び福利厚生を充実させ、社員の健康管理にもつなげていきましょう。